勤続年数の長いグラント・クヴァルハイムが最高経営責任者（CEO）に、ジム・ベラルディが取締役会長に就任。ベラルディは最高投資責任者（CIO）を兼任

マイク・ダウニングとショーン・ブレナンが、アテネ米国法人の共同社長に就任

アイオワ州ウェスト・デモイン、2025年6月16日（グローブニュースワイヤー配信）―大手退職年金サービス会社でありアポロ・グローバル・マネジメント（NYSE：APO）子会社のアテネは本日、同社取締役会の任命により、2025年7月1日付でグラント・クヴァルハイムが最高経営責任者（CEO）に就任することを発表しました。クヴァルハイムは14年に亘りアテネに在職するベテラン社員で、直近では、社長として米国アテネの事業運営と成長戦略を統括してきました。アテネの共同創設者であるジム・ベラルディは、取締役会長に就任するとともに、引き続き最高投資責任者（CIO）を務めます。また、マイク・ダウニングとショーン・ブレナンが、米国アテネの共同社長に昇格することも発表されました。ダウニングは引き続きアテネの最高執行責任者（COO）を、ブレナンはアテネの最高商務責任者（CCO）を務めます。両名は、現在までにアテネが達成した大きな成長を基盤に、個人のお客様向けには経済的な安定の強化を、法人のお客様向けにはソリューション・プロバイダーとしての支援を提供していきます。今回の人事は、アテネのリーダーシップに関する必然的な発展を反映したもので、2024年の投資家説明会でお伝えした当社の意欲的な5カ年成長計画に沿う内容となっています。当社は、将来の大規模な市場機会の活用と成長の加速に向け、経営幹部と次世代リーダー双方において継続的に人材を育成・登用し、方向性の統一に努めています。この人事について、ベラルディは次のように述べています。「成長の次なるフェーズに向けた主導役として、グラントほどの適任者は他にいません。グラント、マイク、ショーンは、これまでにアテネが達成した多大な業績に大きく貢献してきました。市場における当社のリーダーシップは、販売ネットワークの拡大、業界トップクラスの商品提供、お客様に選ばれるパートナーとしての地位確立を通じて事業を成長させてきた彼らの取り組みの成果です。私とグラントの協力関係はアテネの成功に不可欠であり、今後も継続できることを喜ばしく思います。」クヴァルハイムは、次のように述べています。「米国で退職危機と生涯に亘る収入の確保に対するニーズが高まる中、今後のアテネには大規模なビジネスチャンスが待っています。かつてないこの大きなニーズに対応するため、市場シェアの拡大、イノベーションの推進、新しい市場への進出、確定拠出年金の分野における成長加速に取り組むアテネのチームを主導できる日を楽しみにしています。アテネには、これまで以上に多くのお客様が、退職後の充実した暮らしを実現できるように支援を提供する独自の企業力があります。」

クヴァルハイムは、2011年にアテネに入社し、2022年4月に社長に就任してからは、オーガニックな機会創出を重視しながら米国事業を統括してきました。アテネ入社以前には、バークレイズ・キャピタルの共同社長を務め、欧州の投資適格クレジット事業を、証券化・非証券化クレジット商品で世界トップクラスのクレジット・フランチャイズに成長させました。バークレイズ入社以前には、ドイツ銀行とメリルリンチの投資銀行部門で上級管理職を歴任しました。ダウニングは、2015年にアテネに入社以来、執行副社長兼主席アクチュアリーを務め、2022年1月に最高執行責任者（COO）に就任しました。アテネ入社以前には、2008年から2015年までオールステートで上級管理職を務め、それ以前には、エーオン ヒューイットのシニアパートナーとして、英国およびスイス勤務を経て国際コンサルティング部門を主導しました。ブレナンは、2017年にアテネに入社し、2020年に執行副社長に就任。多様な退職年金サービスと再保険業務を統括してきました。アテネ入社以前は、マーシュ・アンド・マクレナンのグローバル年金部門のディレクターを務め、さらにこれ以前にはマーサーに14年間在籍し、最終的に金融戦略グループのパートナーに昇格しました。

アテネについて

アテネはトップクラスの退職年金サービス会社であり、2025年3月31日時点の総資産は3,800億ドルを超え、米国、バミューダ、カナダ、日本で事業を展開しています。アテネは、魅力ある退職年金および貯蓄商品の供給を通じ、個人向けに経済的安定を提供することに特化しており、また企業向けのソリューション・プロバイダーでもあります。詳細については、www.athene.comをご覧ください。

将来の予測に関する記述

本プレスリリースおよびアテネの代表者が随時行う口頭による一定の声明は、1995年 私募証券訴訟改革法、1933年 証券法第27A条（改正を含む）および1934年 証券取引所法第21E条（改正を含む）が定める将来の予測に関する記述を含みます。これらの記述はリスク、不確実性、仮定の影響を受け、記述に記載または暗示されている結果、事象および展開が実際のものと大きく異なる可能性があります。これらの記述は、アテネおよびアテネ子会社の経営陣の考えおよび仮定に基づきます。一般に、将来の予測に関する記述は、行動、事象、結果、戦略および期待を含み、「信じる」、「期待する」、「意図する」、「予測する」、「計画する」、「努める」、「推定する」、「見通す」、「かもしれない」、「だろう」、「ありうる」、「したかもしれない」、「すべき」、「継続する」、その他類似の表現が使用されていることからしばしば識別することができます。本プレスリリースに含まれる将来の予測に関する記述には、将来の成長の見通しおよび財務パフォーマンスに関する記述が含まれますが、これらに限定されません。アテネの経営陣は、将来の予測に関する記述に反映された期待は合理的であると考えておりますが、これらの期待が正しいことを保証するものではありません。アテネの将来の予測に関する記述に関連するその他リスクおよび不確実性については、2024年12月31日期のForm 10-Kの年次報告書を参照してください。年次報告書は、米国証券取引委員会のウェブサイトwww.sec.govに掲載されています。本プレスリリースに記載されているすべての将来の予測に関する記述は、本注意事項によって限定され、ここで言及されている結果、事象または展開が実際に発生または実現することを保証するものではありません。アテネは、仮定の変更、予期しない事象の発生、または将来の業績の変化を反映するために、

将来の予測に関する記述を更新または修正する義務を負いません。

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